ビットコイン、ビットコインキャッシュなど、決済系通貨は数多くありますが、Pundi X（NPXS）は決済をよりシンプルな手順で行うことを目的に作られた仮想通貨です。
価格が上昇し始め注目を集めているPundi X(NPXS)について詳しく解説します。
Pundi Xの基本情報
総発行枚数：68,179,231,883 NPXS
発行日:2018年1月
ホワイトペーパー：https://pundix.com/pdf/PundiX_Whitepaper_EN_Ver.pdf
公式サイト：https://pundix.com/
Twitter：https://twitter.com/PundiXLabs
比較的新しい通貨です。ベースはNEMのプラットフォームを採用している仮想通貨です。
Pundi Xの概要
まず、この動画を見ると簡単なイメージができると思います。
コーヒーショップでの決済にスマートフォンアプリを使用しています。
店側では専用の端末があり、そこにスマートフォンに表示されたQRコードをかざすことで決済が完了しレーシートの発行が行われています。
簡単に言うと、Pundi Xは、仮想通貨での決済を簡単に行えるようにすることを目的としています。
水を買うのと同じくらい気軽に仮想通貨での決済が簡単にできるようになるそうです。また、いつでもどこでも仮想通貨による決済ができるようになることを目指しています。
Pundi Xとは
Pundi Xは、上記で説明した通り仮想通貨による決済の簡略化を目的に開発された仮想通貨です。
動画で会った通り、実店舗での決済に主に利用されます。
その中でのPundi Xの大きな特徴は、POSシステムを利用している点です。
XPOSとは
POSと聞くと、仮想通貨の世界ではProof Of Stakeとなりますが、小売りの業界でのPOSシステムは全く意味が異なっています。
小売業界のPOSシステムとは
この小売業界で広く使われているPOSシステムの概念に、仮想通貨のブロックチェーンや高速なトランザクション処理を使用して開発されたのが、Pundi XのXPOSです。
XPOSの機能
- 仮想通貨による支払い
- BTC、ETH（ERC 20）、NPXS、XEM、QTUM（QRC20）、ACT、XLMなどの仮想通貨をサポート
- Qbao、X Wallet、Nem Walletなどのウォレットの支払いをサポート
- ロイヤリティシステムや会員制度の機能をサポート
- インテリジェンス精算システムは、店舗の利益を増加させる
- Pundi XPASSカードなどの仮想通貨の支払いカードをサポート
- クレジット(貸付)の記録を確実にし、財務リスクを減少させる
- Pundi Xのプロモーション機能とNPXSの報酬システム
- 仮想通貨の売買機能
- Alipay、E2Pay、Go-Pay、Pundi-Pundi、WeChat Payなどのモバイルペイメントアプリをサポート
- 金融サービスのための窓口を設置
決済機能を軸として、多くの機能を備えています。
ビットコインやイーサリアムなど複数の通貨をサポートしている点は注目です。メジャー通貨をはじめ多くの通貨に対応することでXPOSのシステムが幅広く利用が促進されます。
また、仮想通貨の売買機能もXPOSの独自機能として備えており、NPXSを購入するにあたりこれまでのように取引所を介さなくても手に入れることができるようになります。
独自に仮想通貨の交換ができるシステムを備えているということは、XPOSの普及を促進すると共にNPXS自体の流動性を高めることにつながります。
多くの種類の仮想通貨、ウォレット、クレジットカード、銀行カード、法定通貨など、支払い手段が豊富なことは、決済システムとしての大きなアドバンテージとなり得ます。
モバイル決済
Pundi Xの主な決済方法は、スマートフォンとXPOS端末によるモバイル決済です。
XPOSに対応するウォレットのQRコードをかざすだけでトランザクション処理が行われます。
仮想通貨で決済をする場合は、XPOS上でレートのチェックも行えるとのことです。
また、SuicaやEdyなど幅広く普及しているNFCにも対応しています。
カード決済
カード決済は、モバイル決済に慣れていない顧客でも簡単に決済ができるシステムです。
ここで使用されるのは、Pundi XPASSカードです。
XPASSカードには2種類あります。
メインカードとセキュリティカードがあり、通常の決済にはメインカード、メインカードを紛失した際などはセキュリティカードによりメインカードを復旧することができます。
ペーパーウォレットのように紛失してしまっても秘密鍵情報が永遠に失われることのないよう、万が一のためにセキュリティカードが用意されています。
NFC対応や、秘密鍵の紛失対策などにより、普段仮想通貨に頻繁に触れることのない層をターゲットとし、より実用目線でプロダクトが構成されていることがわかります。
NPXSトークンについて
Pundi X内で使用されるのがNPXSです。
NPXSは次の場面で使用されます。
アプリケーションストアでの支払い
XPOS端末はAndroid7.0で開発されています。
端末には、店舗側が事業に必要な様々なアプリをストアからダウンロードして経営や店舗運営などに利用することができます。
そのストアでの支払いにNPXSが使用されます。
この際、30%分のNPXSはPundi X側に手数料として支払われることとなり、徴収されたNPXSはその後Burnで消去されることになります。
NPXS使用による報酬
Pundi Xをで決済することにより、消費者はポイントのような形でNPXSを受け取ることが可能です。
店舗側にとっては、販売促進の効果が期待できるとともに、NPXS普及することも期待できる仕組みです。
Pundi Xが普及すれば、ポイントのように溜めたNPXSを他の店舗でも共通して使うことができます。
普及後のイメージは、TポイントやPontaなどの共通ポイントのような感じでしょうか。
NPXSが使用されるまでのフロー
少し複雑な図ですが、図の右端の消費者は、トークンにより買い物をするにあたり、Pundi Xのシステムから直接トークンを購入することができます。
現状、仮想通貨を購入するには、まず取引所に登録しなければなりません。さらに実店舗で買い物をするには、取引所のトークンをウォレットに保管したりしてモバイル端末で持ち出さなければなりません。
Pundi Xではこの問題を解決し、XPOS端末を通して直接店舗でトークンを仕入れることができます。
この図では、トークンの発行元 → 取引所・開発者 → Pundi Xエコシステム → (POSネットワーク上の)XPOS端末の流れで仮想通貨が消費者に利用されるまでを解説しています。
Pundi XエコシステムとPOSネットワーク間でのトークンのやり取りに関しては、常に変動する仮想通貨のレートを考慮し、顧客が損をしないように通信時にレートをロックするなどの工夫がされています。
パートナーシップ
現在Pudi Xが協力を得ている企業は公式HPで公開されています。
上位アルトコインであるNEMやQTUMなど複数の仮想通貨プロジェクトとの協力が実現しています。
また、複数のフィンテックやブロックチェーン関連企業との提携もしています。
注目は、インドネシアの電子決済関連企業であるE2Payとの提携です。
E2Payは、インドネシア国内においてインターネットバンキング、モバイルバンキングのサービスを展開しています。
サービスは2000年から始めており業界で長い経験を持つ企業です。
Pundi X公式によると、E2Payはインドネシア中央銀行発行の公式ライセンスを取得したとのことです。これにより、Pundi X自身もE2Payの勢いに乗りビジネスの拡大が加速することが考えられます。人口が日本の倍あるインドネシア国内でのサービス普及に期待です。
インドネシアでの普及 Pundi Pundi
ホワイトペーパーによると、モバイルアプリのPundi Pundiがすでにリリースされており、2017年2月時点で10万以上がダウンロードされています。現在はさらに多くのダウンロード数があることが予想されます。
Pundi PundiはQRコードによる決済が行えるアプリで、インドネシアのジャカルタを中心に500以上の店舗で月に2万以上の利用があります。
最終的には東南アジア全域での利用を計画しています。
すでに実利用があることは、プロジェクトが実体をもって稼働していることの証明になります。また、これだけの数が普及していますので、マーケティングが有効に働いていることと、Pundi Xのビジネスモデルがターゲットとする市場で問題なく稼働できることを表している大きな材料となると考えることができます。
Binance上場
多くの仮想通貨にとって、Binanceへの上場は大きな目標となっています。
理由としては、世界トップクラスの取引高に加え、Binanceでは上場させる通貨を厳しく厳選しているからです。
Binanceには数戦の上場の依頼がありますが、実際に上場できる通貨はBinanceに優良銘柄と認められた数％にすぎません。
NPXSは、Binanceへの上場方法の一つである投票システムで上場が認められました。2018年6月21日からBTCペアで取引が開始されています。
投票期間中から期待上げによる極端なチャートの形となっていることが、Binance上場のインパクトを表しています。
ロードマップ
XPOSの導入数、XPASSカードの発行数を具体的に数字をあげて計画しています。
ロードマップ上の最終的な数字は、XPOSが50.000台、XPASSカードが300,000枚を予定しています。
また、ロンドン、東京、ソウル、アメリカに拠点を増やしながら、銀行や政府とのパートナーシップも計画しています。
将来性についての考察
ICO段階ですでに実用ベースでの普及があったため、スタートダッシュはほぼ完ぺきに近い形でとれたのではないでしょうか。
問題は、今後の展望ですが、長期的に見る場合はやはりXPOS端末などのソリューションの普及具合に一番左右されると思われます。
現在、インドネシアを中心にプロダクトの利用が集中しています。これがどこまで波及していけるかが長期的に見たターニングポイントになってくるのではないでしょうか。
ロードマップによると、各大陸の仮想通貨先進国に2018年中にオフィスを設置する計画があります。計画通りに進めば爆発的な値上がりが期待できるかもしれません。
しかし、実店舗での決済に関して言うと、競合プロジェクトが多いのも事実です。
同じバイナンス銘柄でいうと、NCASHが代表的ではないでしょうか。こちらはIOTを利用したマーケティング重視のプロジェクトですが、大手通信会社との提携をいくつか済ませており、一歩先を行く印象があります。
NCASHについてはこちらで詳しく紹介しています。
[the_ad id="818"] [the_ad id="811"] NCASH(Nucleus.Vision)の概要 Nucleus.Visionは2013年にハーバード大学で設立された[…]
NCASHとはプロジェクトのコンセプトがそもそも合致しないため比較対象にはなり得ないかもしませんが、電子決済の業界は仮想通貨を使用したプロジェクトに限らず、大激戦区です。
日本だけでも、利便性を兼ね備えた多くの種類のサービスが存在します。その中で、仮想通貨を使うことにより、一層スピーディで先進性のある決済が可能であることに世の中が気づき始めるにはもう少し時間がかかるでしょう。
長期的には、やはり現在の安値で仕込み、2019年以降までのホールドが必要と思われます。
短期的には、もともと日本人からの注目が高かったことと、バイナンス上場により流動性が高まったことで、材料に素直に反応していく形となっていくと予想します。
公式HPのアナウンスと、CEOのZi Bin (Zac) Cheahの情報発信にリアルタイムで注目し、売買のタイミングを見計らっていくのが良いと思われます。
2018 is the crypto regulatory year. It’s essential for this industry to grow further and I see the positive development of it. https://t.co/ddvoSpUIGI
— Zac (@zibin) 2018年7月3日
時価総額から見る伸びしろ
現在時価総額ランキングはかなり下位に位置する銘柄です。
最大発行枚数は600億以上とかなり多めですが、それを考慮してもまだまだ低い価格帯です。
プロジェクト保有分も考慮すると、流通枚数は減ると思われます。
また、バイナンス銘柄の中でも、2番目に安い銘柄で大量に購入しやすい銘柄でもあります。
今後さらに注目を浴びて、時価総額ランキング二桁圏内にランクインすれば、10倍は狙える銘柄ではないでしょうか。
